教員情報 - 難波　孝志

（最終更新日：2025-01-27 19:01:04）

  ナンバ　タカシ   NAMBA Takashi
  難波　孝志
   所属   大阪経済大学情報社会学部情報社会学科

職種教授

■ 学会発表・研究会報告等

1.	2022/11/12	軍用地の存在と地域社会（1）——三沢基地・小松基地の集団移転補償事例（第95回日本社会学会大会）
2.	2021/11/13	軍用地コンバージョンの比較研究（１）―ドイツ-バンベルクの難民収容事例―（第94回日本社会学会大会）
3.	2019/10/05	沖縄の地域自治組織と基礎自治体の関係性――沖縄県名護市の区を事例として（第92回日本社会学会大会）
4.	2018/09/15	軍用地返還跡地利用の日独比較研究――国際比較の事例としての沖縄（日本社会学会　第91回大会　（於　甲南大学））
5.	2018/03/16	Comparative study of the consensus building process concerning the renewal and reconstruction of the closed military base sites in Germany and Japan（International Symposium: Crisis of Democracy? Chances, Risks, and Challenges - A comparison between Japan (Asia) and Germany (Europe)）
6.	2015/10/10	Escape from the compensative promotion situations and Overdevelopment of the Closed US Military Base Sites in Okinawa（13th Meeting of German - Japanese Society for Social Sciences）
7.	2015/09/12	沖縄軍用跡地の過剰開発プロセスにおける自治体の役割（日本都市社会学会　第33回大会）
8.	2014/11/22	軍用跡地利用と沖縄地域社会（１） ―軍用跡地再開発の計画と現実―（日本社会学会　第87回大会）
9.	2013/11/03	市町村合併をめぐる地域自治システムの再編－長野県神坂村を事例として－（日本村落研究学会第61回大会　テーマセッション「村の再編」）
10.	2012	沖縄の軍用地料配分をめぐる地域の自治（日本社会学会第85回大会（於札幌学院大学））
11.	2011	「変貌する沖縄離島社会―琉球の原風景としての与論島に見る地域住民組織の現実 ―」（日本社会学会第84回大会（於関西大学））
12.	2010	Validity of Applying German Model to Re-organization of Japanese Local Autonomy System: A Case Study of Kiso-machi (Nagano)（日独社会科学学会　第11回大会）
13.	2009	変動期社会における離島および山村地域の課題－町村合併における地域自治組織の現実－（日本社会学会第82回大会（於立教大学））
14.	2008	Problems in the Merger of Towns and Villages in Kiso (Nagano) Area（日独社会科学学会　第10回大会）
15.	2005	地域再生へ向けた自治体首長の意識と行動　――自治体首長のコミュニティ意識構造――（日本社会学会第78回大会 (於法政大学)）
16.	2004	都市再開発における合意形成過程　――日本の都市における事例研究――（日本社会学会第77回大会 (於熊本大学)）
17.	2004	The process of reaching agreement in urban redevelopment: Case studies of Japanese cities（日独社会科学学会　第8回大会）
18.	2003	都市再開発の日独比較－Berlin･Prenzlauer Bergと豊中・庄内のケイス・スタディ（中間報告）－（関西社会学会第54回大会 (於追手門学院大学)）
19.	2002	A Comparative Study on the Problems of Gentrification in German and Japanese Cities（日独社会科学学会　第7回大会）
20.	2001	ソーシャル・ネットワークにおける地域性と共同性 ―パーソナル・ネットワークにけるコミュニティ意識度分析―（関西社会学会　第52回大会（於桃山学院大学））
21.	2000	Gentrification of Prewar Inner City Housing in Japan（日独社会科学学会　第6回大会）
22.	1997	スプロール型老朽密集住宅地区再生とジェントリフィケーションの問題 ―寝屋川市東大利地区を事例として―（日本都市社会学会第15回大会（於東京都立大学））
23.	1997	インナーシティ型老朽密集住宅地区におけるジェントリフィケーションとライフスタイル　―大阪市中央区Ｍ地区を事例として―（日本社会学会第70回大会（於千葉大学））
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■ 著書・論文歴

1.	2023/12/28	著書	沖縄的共同性の構築と継承シリーズ　沖縄の地域自治組織２＜南部離島編＞ 2,93-104頁（共著）
2.	2021/12/27	著書	図説　世界の地域問題100 90-91頁（共著）
3.	2020/11/06	著書	米軍基地と沖縄地域社会シリーズ　沖縄の地域自治組織１＜北中部編＞ 1 （共著）
4.	2020	著書	The Crisis of Democracy? : Chances, Risks and Challenges in Japan (Asia) and Germany (Europe) pp.431-441 （共著）
5.	2014/10	著書	昭和・平成の越県合併に伴う町内会の確執と再編－長野県旧神坂村・旧山口村を事例として－【年報】村落社会研究－５０　『市町村合併と村の再編－その歴史的変化と連続性』 50,165-195頁（共著）
6.	2012/06	著書	現代与論島に見る地域住民組織の社会的現実：琉球と薩摩の間で、（杉本久未子・藤井和佐編『変貌する沖縄離島社会：八重山にみる地域「自治」』所収） 24-38頁（共著）
7.	2010/03	著書	町村合併における地域自治組織の現実：長野県木曽町を事例として、（青木康容・田村雅夫編『闘う地域社会　－平成の大合併と小規模自治体－』所収） 188-202頁（共著）
8.	2009/11	著書	Problems with the municipal mergers in the Kiso (Nagano) Area, (Gyoergy Szell / Ute Szell(eds.), "Quality of Life and Working Life in Comparison") pp.71-85 （共著）
9.	2007/03	著書	日本官僚制の連続と変化 31-33頁（共著）
10.	2005/03	著書	地域デザインとその課題、（瀧本佳史編『地域計画の社会学／市民参加と分権化社会の構築をめざして』所収） 109-128頁（共著）
11.	2004/06	著書	A Comparative Study on the Problems of Gentrification in German and Japanese Cities, (Gyoergy Szell and Ken'ichi Tominaga(Eds.), "The Environmental Challenges for Japan and Germany") pp.207-219 （共著）
12.	2002/07	著書	Gentrification of Prewar Inner City Housing in Japan, (Ulrich Teichler and Gisela Trommsdorff (Eds.), "Challenges of the 21st Century in JAPAN and GERMANY") pp.175-186 （共著）
13.	2000/04	著書	ジェントリフィケーション、（富田英典・森谷健編著『社会学フォーラム／落ち着かない社会と私』所収） 87-102頁（共著）
14.	2017/03	論文	沖縄軍用跡地利用とアソシエーション型郷友会－郷友会組織の理念と現実－社会学評論 67(4),383-399頁（単著）
15.	2015/09	論文	沖縄軍用跡地の過剰開発プロセスにおける自治体の役割日本都市社会学会年報 33,123-141頁（単著）
16.	2019/09	論文	書評「石田光規編著『郊外社会の分断と再編』」日本都市社会学会年報 37,110-113頁（単著）
17.	2015/09	論文	書評「谷富夫／安藤由美／野入直美編『持続と変容の沖縄社会－沖縄的なるものの現在』」日本都市社会学会年報 (33),180-182頁（単著）
18.	2018/01	論文	Role of the Local Governments in the Process of Overdevelopment of the US Military Base Sites in Okinawa Trust and Risks in Changing Societies pp.365-376 （単著）
19.	2013	論文	The Appropriateness of applying a German model for the re-organization of the Japanese local autonomy system Proceedings of the meeting of the German-Japanese Society for Social Sciences pp.73-82 （単著）
20.	2018/01	論文	軍事基地跡地コンバージョン研究のめざすもの ―軍用地コンバージョンの日独比較研究（１）― 大阪経大論集 68(5),93-103頁（単著）
21.	2015/01	論文	沖縄基地返還跡地再開発論へ向けた素材考察－軍用地と沖縄地域社会－大阪経大論集 65(5),1-18頁（単著）
22.	2014/01	論文	林業過疎地域における入会地の存続と地域の壁　－岡山県西粟倉村と鳥取県智頭町を事例として－大阪経大論集 64(5),15-28頁（単著）
23.	2013/01	論文	沖縄の軍用地におけるコモンズの諸問題　－杣山の軍用地料分収金をめぐる諸相－大阪経大論集 63(5),27-45頁（単著）
24.	2012/01	論文	地域自治組織再編への欧米モデル適用の妥当性大阪経大論集 62(5),7-14頁（単著）
25.	2009/03	論文	木曽地域における町村合併の諸問題名古屋短期大学研究紀要 (47),139-150頁（単著）
26.	2006/03	論文	万博プロジェクト報告名古屋短期大学研究紀要 (44),269-282頁（単著）
27.	2005/03	論文	地域再生へ向けた自治体首長の意識と行動－自治体首長のコミュニティ意識構造－桜花学園大学保育学部研究紀要 (3),101-114頁（単著）
28.	2005/03	論文	都市再開発の日独比較研究序説(2)　―日本の都市再開発過程の特性分析― 名古屋短期大学研究紀要 (43),131-144頁（単著）
29.	2003/03	論文	都市再開発の日独比較研究序説―ベルリン・プレンツラウアーベルクと豊中・庄内のケース・スタディ(1)― 名古屋短期大学研究紀要 (41),65-73頁（単著）
30.	2002/03	論文	ソーシャル・ネットワークとコミュニティ意識構造　―パーソナル・ネットワークにおける地域性と共同性― 名古屋短期大学　研究紀要 (40),71-102頁（単著）
31.	2000/03	論文	インナーシティの老朽密集住宅地区におけるジェントリフィケーション名古屋短期大学　研究紀要 (38),109-123頁（単著）
32.	1997/03	論文	過疎地域における活性化の方策と社会的現実　―ライフスタイル・アプローチによる一中山間地域生活者の意識と行動分析を通して― 人間科学 (46),33-60頁（単著）
33.	1996/01	論文	老朽密集住宅地区再生をめぐるGentrificationの諸問題　―都市再生の社会学的研究― 関西大学大学院　社会学研究科提出　修士論文（単著）
34.	2023/01	論文	『軍用地コンバージョンの国際比較－沖縄の基地移転と跡地再開発をめぐる地域社会研究－』令和年度～令和3年度　JSPS科研費（基盤研究（B）（一般））課題番号（19H01581）研究成果報告書　第２輯 2,1-21頁（共著）
35.	2021/08	論文	『軍用地コンバージョンの国際比較－沖縄の基地移転と跡地再開発をめぐる地域社会研究－』令和年度～令和3年度　JSPS科研費（基盤研究（B）（一般））課題番号（19H01581）研究成果報告書　第1輯 1,1-22頁（共著）
36.	2020/02	論文	『軍事基地跡地利用の日独比較研究－沖縄の補償型振興開発の計画と現実－』平成28～令和元年度　JSPS科研費（基盤研究（C））課題番号（16K04124）研究成果報告書 1-9頁（共著）
37.	2014/07	論文	沖縄本島における基地返還跡地再開発の現在『沖縄振興の計画と現実－返還跡地再開発をめぐる合意形成と公共性－』平成25-27年度科研費報告書第1輯（基盤研究C））　研究代表者　難波孝志（単著）
38.	2009/07	論文	地域資源の意味転換－自立の村：岡山県西粟倉村の事例－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～21年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第3輯（共著）
39.	2009/07	論文	鹿児島県大島郡与論町の地域づくり－合併しない選択と地域づくり－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～21年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第3輯 68-72頁（共著）
40.	2008/03	論文	長野県木曽郡　－合併過程における町村の意志決定と地域自治組織の成立－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～20年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第2輯 1-13頁（単著）
41.	2008/04	論文	長野県木曽郡旧木曽福島町　－過疎の町における都市的機能と行政・地域自治組織・ＴＭＯの連携－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～21年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第2輯 14-21頁（単著）
42.	2007/03	論文	木曽町　－木曽郡木曽福島町・日義町・開田村・三岳村の合併によって生まれた町－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～20年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第1輯 14-24頁（単著）
43.	2007/03	論文	王滝村　－自立を選択せざるを得なかった（？）村－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～20年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第1輯 58-69頁（単著）
44.	2007/03	論文	長野県木曽郡　－木曽郡全郡合併を目指した「木曽市構想」から木曽町誕生まで－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～20年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第1輯 1-13頁（単著）
45.	2007/03	論文	（旧）三岳村　－合併前の旧村行政組織と新しい地域自治組織－『変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究』平成18～20年度文科省科研費（基盤Ｂ）報告書第1輯 50-57頁（単著）
46.	2005	論文	調査の経緯と概要、写真資料『都市再開発における計画と現実－老朽密集住宅地区再開発をめぐる住民合意形成－』平成13～15年度文科省科研費（基盤(C)(2)）報告書 124-140頁（単著）
47.	2005	論文	都市再開発における合意形成過程－豊中市庄内野田地区と寝屋川市萱島東地区における事例研究－『都市再開発における計画と現実－老朽密集住宅地区再開発をめぐる住民合意形成－』平成13～15年度文科省科研費（基盤(C)(2)）報告書 1-16頁（単著）
48.	2004	論文	ジェントリフィケーション問題の日独比較『都市再開発における計画と現実－ジェントリフィケーションをめぐる日独比較研究－』平成12～14年度文科省科研費（基盤(B)(1)）報告書 8-19頁（単著）
49.	2004	論文	地域再生に向けた自治体首長の地域社会意識『地域社会の政治構造と政治文化の総合研究』平成10年度～平成13年度科研費（基盤（A）（1））報告書第四輯 101-123頁（単著）
50.	2004	論文	調査の概要と経緯、ドイツ調査蒐集資料一覧、写真資料『都市再開発における計画と現実－ジェントリフィケーションをめぐる日独比較研究－』平成12～14年度文科省科研費（基盤(B)(1)）報告書 30-56頁（単著）
51.	2004	論文	豊中市庄内野田地区再開発の現実『都市再開発における計画と現実－ジェントリフィケーションをめぐる日独比較研究－』平成12～14年度文科省科研費（基盤(B)(1)）報告書 20-29頁（単著）
52.	2002	論文	戦後上級官僚経歴情報データベースの構築と利用―上級官僚のキャリア・パターン分析へ向けて― 『日本官僚制の連続と変化：昭和・平成期上級官僚のライフコースと役割行動１』第1部サーベイ・リサーチ,平成10～12年度文科省科研費（基盤C2）成果報告書 175-183頁（単著）
53.	2002	論文	日本官僚制の連続と変化ケース・スタディ『日本官僚制の連続と変化：昭和・平成期上級官僚のライフコースと役割行動：第2部』 2.51-62, 381-398, 4.191-202, 217-228頁（単著）
54.	2001/09	論文	ソーシャル･ネットワークにおける地域性と共同性『地域社会の政治構造と政治文化の総合研究』平成10～13年度文科省科研費報告書 118-148頁（単著）
55.	1998	論文	インナーシティ型老朽密集住宅地区における再開発に伴うジェントリフィケーションとライフスタイル　―大阪市中央区桃谷地区を事例として― 『都市再開発における計画と現実―老朽密集住宅地における再開発の主体要件―』平成8年度科研費報告書 70-83頁（単著）
56.	1998	論文	スプロール型老朽密集住宅地区における再開発の計画と現実　―寝屋川市東大利地区を事例として― 『都市再開発における計画と現実―老朽密集住宅地における再開発の主体要件―』平成8年度科研費報告書 1-69頁（単著）
57.	1995/03	論文	都市流入者たちのライフヒストリー　－Ｔ老人ホーム入居者の事例集－都市流入者の転入過程　－流入行動・居住地移動・ライフヒストリー－ 160-179頁（単著）
58.	1994/03	論文	備中町地域の発展と商工業動向分析　－アンケート調査の結果をふまえて－地域の発展と商工業活性化 39-56頁（単著）
59.	2008/04	その他	名短パソコンユーザーズガイド 1-70頁（共著）
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■ 学歴

(学位取得)

修士（社会学）

■ 職歴

1.	2022/04～	大阪経済大学大学院経営情報研究科研究科長
2.	2013/04～2015/03	大阪経済大学情報社会学部情報社会学部長
3.	2012/04～	大阪経済大学情報社会学部情報社会学科教授
4.	2009/04～2012/03	大阪経済大学経営情報学部ビジネス情報学科教授
5.	2007～2009	名古屋短期大学教授
6.	2002～2007	名古屋短期大学助教授
7.	1999～2002	名古屋短期大学専任講師
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■ 主要学科目

都市社会学、地域社会学

■ 所属学会

1.		日本社会学会
2.		日本社会情報学会
3.		日本都市社会学会
4.		日独社会科学学会
5.		都市住宅学会
6.		関西社会学会
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■ 資格・免許

2005/10/01

専門社会調査士　認定番号　第450号

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2019/04～2022/03	軍用地コンバージョンの国際比較：沖縄の基地移転と跡地再開発をめぐる地域社会研究基盤研究（B）（一般）
2.	2016/04～2019/03	軍事基地跡地利用の日独比較研究―沖縄の補償型振興開発の計画と現実― 基盤研究（C）（一般）
3.	2013/04～2016/03	沖縄振興の計画と現実　－返還跡地再開発をめぐる合意形成と公共性－基盤研究（Ｃ）
4.	2013/04～2016/03	軍用地と地域社会：沖縄県における軍事基地と軍用地料に関する地域社会学的実証研究基盤研究（B）
5.	2006～2009	変動期社会における離島および山村地域の政策課題に関する実証的研究個人研究（キーワード：町村合併、山村、離島、政策課題）
6.	2001～2003	都市再開発における計画と現実－老朽密集住宅地区再開発をめぐる住民合意形成－基盤研究（Ｃ）（２）（キーワード：都市再開発、老朽密集住宅地、ジェントリフィケーション、スプロール）
7.	2000～2002	都市再開発における計画と現実－ジェントリフィケーションをめぐる日独比較研究－基盤研究（Ｂ）（１）（キーワード：都市再開発、ジェントリフィケーション、合意形成）
8.	1994～1996	都市再開発における計画と現実―老朽密集住宅地における再開発の主体要件― 基盤研究（Ｃ）（２）（キーワード：都市再開発、老朽密集住宅地区、主体要件）
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■ 講師・講演

2023/02/09

日本の地域社会の見えない壁：沖縄の山原（やんばる）を事例として（Ludwig-Maximilians-Universität München）

■ ホームページ

http://www.osaka-ue.ac.jp/

■ メールアドレス

■ 現在の専門分野

社会学　（キーワード：都市社会学、地域社会学、社会調査）