教員情報 - 小川　雅弘

（最終更新日：2024-07-26 10:00:43）

  オガワ　マサヒロ   OGAWA Masahiro
  小川　雅弘
   所属   大阪経済大学経済学部経済学科

職種教授

■ 著書・論文歴

1.	2017/07	論文	国民経済計算SNA方式における対家計民間非営利団体大阪経大論集 68(2),21-33頁（単著）
2.	2016/11	論文	輸入中間生産物と国内総生産大阪経大論集 67(4),209-215頁（単著）
3.	2016/09	論文	国民概念・国内概念の家計消費大阪経大論集 67(3),141-150頁（単著）
4.	2016/05	論文	国民経済計算SNA方式における国内・国民概念について大阪経大論集 67(1),1-22頁（単著）
5.	2017/05	論文	国民経済計算SNA方式における政府―特に政府最終消費支出― 大阪経大論集 68(1),29-48頁（単著）
6.	2012/09	論文	秋入学制移行と私立大学収支大阪経大論集 63(3),241-248頁（単著）
7.	2017/09	その他	書評：Jie Lie, China's GDP statistics - Comparison with Japan Estimation Methods and Relevant Statistics 『統計学』 (第113号),29-33頁（単著）
8.	2016/07	論文	ピケティ『21世紀の資本』をめぐって--主な批判（補遺）大阪経大論集 67(2),113-120頁（単著）
9.	2015/09	論文	ピケティ『２１世紀の資本』をめぐって大阪経大論集 66(3),149-162頁（単著）
10.	2013/09	論文	価額表示の厚生指標の検討──GPIを例に大阪経大論集 64(3),1-19頁（単著）
11.	2013/03	論文	集計指標に関する一考察──「幸福度」の都道府県間比較を手がかりに── 大阪経大論集 63(6),113-129頁（単著）
12.	2011/11	論文	大学生等就職内定状況調査の一考察『大阪経大論集』 62(4),81-108頁（単著）
13.	2011/07	論文	逆二重通貨債・PRDC債の構造について大阪経大論集 62(2),107-119頁（単著）
14.	2007/10	著書	日中韓2000年購買力平価和可比価投入産出表的構建第6届中日経済統計学国際会議論文集（共著）
15.	2012/07	論文	SNA2008における資本サービス大阪経大論集 63(2),107-120頁（単著）
16.	2014/07	その他	労働価値説に基づく経済指標への重要な問題提起──[書評]泉弘志『投下労働量と基本経済指標』大阪経大論集 65(2),223頁（単著）
17.	2007/09	論文	Purchasing Power Parities and Multilateral Comparison of Input-Output Structures-- 2000 Real Input-Output Tables of Japan, China and The　 Republic of Korea-- 大阪経大論集 58(3),77-86頁（共著）
18.	2006/07	論文	ブラインダー・ワハカ分解について『大阪経大論集』第57巻第2号 57(2),223-243頁（単著）
19.	2006/03	論文	コメント「統計の品質論」『統計学』(経済統計学会) 50周年記念号 (50周年記念号),1298-130頁（単著）
20.	2003/11	論文	1997から99年の中国エネルギー消費の変動要因『大阪経大論集』 54(4),237-246頁（単著）
21.	2003/07	論文	中国GDP統計について『大阪経大論集』第54巻第2号 54(2),397-405頁（単著）
22.	2003/03	論文	[フォーラム]中国GDP統計の問題点『統計学』(経済統計学会) 第84号（単著）
23.	2001/05	論文	社会保障と公共事業の需要波及効果　―消費、内生代競争移輸入型産業連関分析の大阪府と滋賀県への適用―（共著）大阪経大論集 52(1),177-205頁（共著）
24.	1998/11	論文	家計の自己生産勘定について大阪経大論集 49(4),41-55頁（単著）
25.	1998/04	論文	実物型(物量)表による中日産業連関構造の国際比較(共著) 大阪経大論集 48(1),399-411頁（共著）
26.	1997/11	論文	私立大学の費用曲線大阪経大論集 48(4),91-114頁（単著）
27.	1997/03	論文	家事労働の経済的価値評価について大阪経大論集 47(6),197-228頁（単著）
28.	1996	論文	社会指標の地域間比較について--『国民生活白書平成3年版』の方法-- 大阪経大論集 43(3),119-132頁（単著）
29.	1995	論文	OECDの国民経済計算データ大阪経大論集 46(1),397-432頁（単著）
30.	1995/03	論文	性別隔離指数の問題点大阪経大論集 45(6),161頁（単著）
31.	1994/07	論文	社会勘定行列(SAM)ノート大阪経大論集 45(2),117頁（単著）
32.	1994	論文	イギリスの所得分布統計統計学 (67),23頁（単著）
33.	1993	論文	〔海外統計事情〕国際国民所得国富学会第22回大会統計学 (64),56-59頁（単著）
34.	1992	論文	大学生満足度の規定要因大阪経大論集 43(2) （単著）
35.	1991	論文	年齢構成変化と所得不平等度-パグリン尺度による計測大阪経大論集 201 （単著）
36.	1990	論文	人口高齢化の経済への影響-とくに年金負担について大阪経大論集 195 （単著）
37.	1990	論文	EC標準産業分類(NACE) オケージョナルペーパー(法政大学,日本統計研究所 1 （共著）
38.	1989	論文	国債利子支払いの再分配効果の測定大阪経済論集 191 （単著）
39.	1987/09	論文	産業連関論における固定費用の捨象について統計学第53号,74-79頁（単著）
40.	1984	論文	総供給曲線のコントロール高知論叢 19 （単著）
41.	2008/02	著書	ネットワーク社会の経済分析[改訂版] （共著）
42.	2005/03	その他	所得とはなんだろうか？藤本高志編『経済学のすすめ』 83-94頁（単著）
43.	2002/11	著書	国庫助成に関全国私立大学教授会連合『第7次私立大学白書21世紀の私立大学』『大阪経大論集』第53巻第4号（共著）
44.	2002/04	著書	ネットワーク時代の経済分析（共編著）（共著）
45.	2001/09	著書	日本経済の構造改革平成ニューディール（共著）
46.	1992	論文	パーソナル=コンピュータ上での文献データベースの作成大阪経大論集 43(1) （共著）
47.	2024/07/15	論文	<論考> 県民経済計算および大阪府民経済計算から見た大阪経済大阪経大論集 75(2),1-13頁（単著）
48.	2024/03/15	論文	<論考> 国民経済計算から見た政府支出の性格変化およびその家計への影響大阪経大論集 74(6),55-68頁（単著）
49.	2023/09	論文	<論考> 県民経済計算で見た政府個別消費大阪経大論集 74(3),1-14頁（単著）
50.	2023/03	論文	OECD 国民経済計算データから見た政府個別消費・家計現実消費大阪経大論集 73(6),93-104頁（単著）
51.	2022/11	論文	<論考>国民経済計算から見た『資本論』第1巻第1章大阪経大論集 73(4),123-135頁（単著）
52.	2022/07	論文	<書評> 個人史から見た高村薫『李歐』大阪経大論集 73(2),191-201頁（単著）
53.	2022/05	論文	<研究ノート> 国民経済計算および産業連関表から見た政府個別消費大阪経大論集 73(1),97-110頁（単著）
54.	2021/07	論文	Reviewing Marx's schemes of reproduction by the System of National Accounts 大阪経大論集 72(2),pp.1-18 （単著）
55.	2021/03	論文	<論考> マルクス再生産表式の産業連関表への変換大阪経大論集 71(6),65-75頁（単著）
56.	2021/01	論文	国民経済計算から見たマルクス再生産表式大阪経大論集 71(5),15-35頁（単著）
57.	2020/07	論文	SNA 方式における兵器（防衛装備品) 大阪経大論集 71(2),95-105頁（単著）
58.	2020/01	論文	国民経済計算における家計現実消費と政府個別消費大阪経大論集 70(5),107-113頁（単著）
59.	2019/06	その他	アメリカにおける格差に注目する研究者たちの研究成果　ピケティにとどまらない多様な議論（ブーシェイ他「ピケティ以後」書評）『図書新聞』,2019年6月15日 (第3403号),3-3頁（単著）
60.	2019/01	論文	大学生等就職内定状況調査 --再論大阪系大論集 69(5),45-62頁（単著）
61.	2016/03	論文	ピケティ『21世紀の資本』をめぐる諸議論『労働統計研究部会報』 (No.27),2-8頁（単著）
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■ 学歴

1.	1973/04～1978/03	京都大学経済学部経済学科卒業
2.	1978/04～1980/03	京都大学経済学研究科修士課程理論経済学修士課程修了経済学修士
3.	1980/04～1983/03	京都大学経済学研究科博士後期課程理論経済学・経済史学専攻博士課程単位取得満期退学

■ 職歴

1.	2017/04～	大阪経済大学経済学部学部長
2.	2009/04～2011/03	大阪経済大学経済学部学部長
3.	1995/12～	大阪経済大学経済学部経済学科教授
4.	1987/04～1995/12	大阪経済大学経済学部経済学科助教授
5.	1986/04～1987/03	高知大学人文学部助教授
6.	1983/04～1986/03	高知大学人文学部講師
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■ 所属学会

1.		経済統計学会
2.	2005/10～	∟ 理事（全国運営委員(2003.9～)から名称変更）
3.		日本統計学会
4.		環太平洋産業連関分析学会
5.		日本経済政策学会

■ 資格・免許

1985/02/12

第２種情報処理試験　合格

■ 社会における活動

2008/05～2009/04

大学基準協会評価員

■ 現在の専門分野

経済統計, 経済政策　（キーワード：国民経済計算、所得分配、市場外経済活動）